台湾全体 · 旅のガイド
台湾の電圧とコンセント、日本の家電は使えるか
台湾の家庭用電源は、日本の家電をそのまま使えるかどうかが気になるポイントです。この記事では、台湾の法令に定められた電圧・周波数の基準と、コンセントの型式について公式情報から整理しました。読み終えると、持参する家電やモバイル機器の対応電圧をどう確認すればよいかが分かります。
この記事のポイント
- 台湾は110ボルト・60ヘルツ台湾の法令では、一般家庭の低圧供電は110ボルトの単相二線式、交流の周波数は60ヘルツと定められています。
- 日本の家電は電圧差に注意日本の家庭用電源は一般に100ボルトとされ、台湾の110ボルトとは電圧が異なるため、対応電圧の確認が必要です。
- 対応電圧はACアダプター表示で確認スマートフォンの充電器などACアダプターの多くには対応電圧の範囲が表示されており、これを確認すると変圧器の要否が分かります。
台湾の家庭用電源は110ボルト・60ヘルツ
台湾の電力供給に関する法令では、交流電の周波数は60ヘルツと定められています。
低圧で供電される電圧のひとつとして、110ボルトを単相二線式で供給する方式が定められており、一般家庭のコンセントはこの110ボルトが基本になります。
エアコンや大型の調理家電など消費電力の大きい設備には、220ボルトが使われる場合もあります。
契約や建物の設備によって、実際に供給される電圧が基準値から多少前後する場合もあります。
コンセント・プラグの型式は平型が中心
国際的な電源プラグの分類では、台湾のプラグの型式は「Type A」または「Type B」とされています。
いずれも二股の平らな差込ピンが基本で、Type Bはこれに丸い接地ピンが1本加わった型式です。建物や設備によって、接地なしのコンセントと接地付きのコンセントが混在しています。
接地ピンの有無に関わらず、多くの家電はそのまま差し込めますが、電子レンジや洗濯機など大型家電を使う施設では、対応状況が異なる場合があります。
日本の家電をそのまま使う場合は電圧差に注意
日本の家庭用電源は一般に100ボルトとされ、台湾の110ボルトより低いのが特徴です。周波数についても、日本は地域によって50ヘルツと60ヘルツに分かれています。
電圧が10ボルト程度高くなること自体は、多くの電化製品にとって大きな問題にならないとされていますが、モーターやヒーターを使う家電、精密機器では、対応電圧の範囲を確認したほうが安心です。
ドライヤーやヘアアイロンなど発熱量の大きい家電は、電圧の違いによる影響を受けやすいとされているため、渡航用に電圧対応のものを用意すると安心です。
対応電圧が100〜240ボルトなど広い範囲に対応した機器であれば、変圧器なしでそのまま使えるとされています。
対応電圧はACアダプターの表示で確認する
スマートフォンやパソコンの充電器(ACアダプター)には、多くの場合「INPUT」の欄に対応する電圧の範囲が表示されています。
本サイトでは、出発前に手持ちの充電器やアダプターの表示を確認し、110ボルトが対応範囲に入っているかどうかをチェックしておくことをおすすめします。対応範囲外の家電を使う場合は、変圧器の利用を検討してください。
スマートフォンやノートパソコンの充電器は、広い電圧範囲に対応していることが多く、変圧器が不要な場合がほとんどです。
変圧器を使う場合は、対応するワット数が家電の消費電力を上回っているかも確認しておくと安心です。
台湾の電源に関する基準(早見表)
法令で定められた基準を整理すると、次のとおりです。
| 項目 | 基準 |
|---|---|
| 周波数 | 60ヘルツ |
| 電圧(一般家庭) | 110ボルト(単相二線式)、大型設備は220ボルト |
| 電圧の変動許容範囲 | 電灯用はプラスマイナス5%以内、電力・電熱用はプラスマイナス10%以内 |
この基準は電業供電電壓及頻率標準に定められたものです。実際にコンセントから供給される電圧は、契約内容や建物の設備によって多少前後する場合があります。
出発前チェック
- 手持ちの充電器やACアダプターの対応電圧(INPUT表示)を確認する
- 対応電圧の範囲に110ボルトが含まれていない家電は、変圧器の利用を検討する
- モーターやヒーターを使う家電は特に電圧差の影響を受けやすいため注意する
- コンセントの形状に不安がある場合は、念のため変換プラグを用意しておくと安心
- ドライヤーなど発熱量が大きい家電は、渡航用に電圧対応のものを用意するか、現地で借りられるか確認する
参照した情報
電業供電電壓及頻率標準 ↗全國法規資料庫(經濟部主管) · ウェブ資料確認 2026年09月30日
台灣電壓資訊 ↗國立臺北科技大學國際事務處 · ウェブ資料確認 2026年09月30日
ウェブ資料の確認日と、現地の訪問・設備確認日は別のものです。
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